教員資格認定試験（高校情報）の傾向と対策 3

令和 7 年度の教員資格認定試験（高等学校教諭一種免許状：情報）に合格しました。本連載では、現役の IT エンジニアが働きながらどのように対策を立て、合格に至ったのか、その過程を記録として残します。令和 8 年度の同試験の願書受付は既に開始されていますので、受験を迷われている方や対策を開始されている方の参考になれば幸いです。

第 3 回の投稿では、前回の投稿に引き続き、第 1 次試験の傾向と対策について、私が実施したマークシートの過去問の分析とその詳細について紹介します。

第 1 次試験の概要と対策の基本方針（再掲）

前回の記事でも触れた通り、第 1 次試験のマークシートは 4 択問題が 20 問出題されることが予想され、6 割（12 問）の正解が合格ラインとなる試験です。

本業の隙間時間という限られた時間で 6 割を獲得できる水準まで到達するために、私は以下のツールを活用して「過去問の範囲から逸脱しない」という方針で対策を進めました。

自作の暗記クイズアプリ： 生成 AI に過去問を与えて類題を作問させ、ホスティングサービスで公開して隙間時間に反復。
教員採用試験対策の薄めの参考書： 全体像の把握用。
「情報 I」の暗記帳： 情報科特有のキーワード確認用。
学習指導要領（書籍および PDF）： 必要な部分のみを自炊して書き込み用ノート化。

過去問の分析対象

情報源となるのは NITS 独立行政法人教職員支援機構の過去問ページです。高校情報の直接的な過去問は必須ですが、まだ 2 年分しかなく傾向を掴むには不十分です。そのため、問題傾向がほぼ同様である「小学校教員資格認定試験」の過去問も併せて分析対象としました。なお、過去問を分析した結果、幼稚園と特別支援学校の過去問は傾向が異なるため、除外して問題ないと判断しました。

出題分野の全体像

一般論として、教員採用試験の筆記試験は大きく「一般教養」「教職教養」「専門教養」の 3 分野で構成されます。そして、私が確認した限りでは、この認定試験の第 1 次試験では、このうち「教職教養」と「専門教養（情報科）」の 2 つから出題されているようでした。

また、教職教養は、さらに以下の 5 つのトピックに細分化されます。

教育法規： 日本国憲法、教育基本法、学校教育法などの条文や解釈。
教育原理： 教育の目的、カリキュラムの編成原理、生徒指導などの基本的な考え方。
教育心理： 児童生徒の発達段階、学習のメカニズム、適応とカウンセリングなど。
教育史： 古代から現代に至るまでの教育制度の変遷や教育思想家。
教育時事： 中央教育審議会（中教審）の答申や文部科学省の通知内容など。

参考書によってはトピックの分類が微妙に異なる場合がありますが、第 1 次試験ではこれらすべての分野から出題実績があるため、網羅的に買い揃えておくことを推奨します。

分野ごとの傾向と対策

私が参考書ベースで過去問を各分野に分類し、分析した結果に基づく傾向と対策です。

教育法規

出題割合： 約 3 ~ 4 問 / 20 問
対策コスパ： 高（法律の条文なので答えが明確）
メインツール： 自炊した学習指導要領への書き込み、参考書

法律の条文穴埋めなどが問われるため、対策の成果が出やすい分野です。私は学習指導要領の書籍に付属している「教育基本法」「学校教育法（抄）」の部分を切り出して自炊し、過去の出題箇所を書き込んで周辺の条文ごと暗記しました。

要点は以下のとおりです。

教育法規のヒエラルキー： 「憲法 -> 法律 -> 行政命令 -> 行政規則（告示）」という階層構造と、学習指導要領がどこに位置づけられるかを前提知識として持っておきます。
日本国憲法： 教育に関連する部分（基本的人権の尊重、学問の自由、教育を受ける権利など）は僅かなので、条文ごと丸暗記します。「次のうち日本国憲法で定められていないものはどれか」という形式が頻出です。
教育基本法： 憲法の理念を教育に反映するための法律です。小学校の過去問まで含めると、約半分の条文が出題実績を持ちます。分量は多くないので隙間時間に通読しておきます。
学校教育法： 教育基本法の内容を社会実装し、学校制度を定めた法律です。丸暗記は非現実的なので、出題実績のある「第一章総則」や「第六章高等学校」について、参考書を頼りに重要ポイントを押さえます。
地方公務員法・教育公務員特例法： 教職員の職責に関するもの（日本国憲法第 15 条、地方公務員法第 30 ~ 37 条あたり）が頻出です。

教育原理

出題割合： 約 6 ~ 7 問 / 20 問
対策コスパ： 最高（合否を分ける最重要得点源）
メインツール： 自炊した学習指導要領への書き込み、参考書

全 20 問のうち 3 分の 1 を占める重要分野です。特に「学習指導要領の内容」だけで 5 ~ 6 問出題されているため、ここを取れるかどうかが合格へのクリティカルパスとなります。

要点は以下のとおりです。

学習指導要領の読み込み： 書籍または PDF 版の該当部分（第 1 章総則、第 4 章総合的な探究の時間、第 5 章特別活動）を自炊し、過去の出題部分の周辺を暗記します。丸暗記は厳しいですが、通読して意味を理解しておく必要があります。特に第 1 章の総則は各年 3 問程度の穴埋めが出題される最頻出領域です。
教育の基本： 歴史上の人物が「教育をどう捉えていたか（人物・著書・言葉）」、あるいは「どのような教育法を提唱したか（人物・教育法・内容）」の 3 点セットで覚えます。ここは教育史や教育心理の分野と重複します。
その他： 「生徒指導提要」からも出題実績がありますが、全体で 300 ページ以上あり通読は非効率なため、深追いは避けるべきと判断しました。

教育史

出題割合： 約 2 ~ 3 問 / 20 問
対策コスパ： 中（範囲が膨大な割に出題数が少ない）
メインツール： 自作の暗記クイズアプリ

西洋史と日本史からおおよそ 1 問ずつ出題されます。出題数の割に覚えるべき内容が膨大なため、自作アプリを使って特定のキーワードにヤマを張る戦略をとりました。

要点は以下のとおりです。

西洋史： 古代（ソクラテス等）、中世（七自由科等）、近世（ルネサンス、ルター等）、近代（コメニウス、ルソー等）、現代（デューイ、キルパトリック等）の教育方法と提唱者を紐付けます。ちなみに、中世と近世は小学校の過去問でしかまだ見ていないので、更に絞って覚える場合は、古代、近代、現代、となります。
日本史： 江戸時代（寺子屋、私塾）、明治時代（学制 -> 教育令 -> 学校令 -> 教育勅語の流れ）、昭和戦後（教育刷新委員会など）の制度変遷を押さえます。それ以外の時代（奈良～室町、大正、昭和の戦前）は、まだ小学校の過去問でしか登場していなかったと思います。

教育心理

出題割合： 約 3 ~ 4 問 / 20 問
対策コスパ： 高（純粋な暗記科目）
メインツール： 自作の暗記クイズアプリ

知識の有無がそのまま得点に直結するため、取りこぼしを防ぎたい分野です。自作の暗記アプリでひたすら反復しました。

要点は以下のとおりです。

発達の理論： 最近傍発達領域（ヴィゴツキー）、発達段階説（エリクソン、ピアジェ）、発達課題（ハヴィガースト）など。
学習・人格の理論： 学習方法（ジグソー学習、発見学習、等）、発達障害（自閉症、ADHD 等）、が頻出。小学校の過去問まで範囲を広げると、動機づけや記憶のメカニズム、適応機制、評価の理論なども出題されています。

専門教養（情報科）

出題割合： 約 5 問 / 20 問
対策コスパ： 最高（エンジニアのボーナスステージ）
メインツール： 学習指導要領解説（情報編）、情報 I 暗記帳

教育原理と並ぶ得点源です。内訳は「学習指導要領解説（情報編）」から 3 問、「情報科の専門知識」から 2 問です。

要点は以下のとおりです。

学習指導要領解説（情報編）の絞り込み： PDF で 195 ページありますが、出題実績があるのは「第 1 部の 1 章（科目の位置づけ等）」および「2 章（情報 I および情報 II）」のみです。P1 ~ 40（余力があれば P59 まで）に絞って読み込みました。
情報科の専門知識（プログラム等）： エンジニアであれば、アルゴリズムやプログラムの内容理解に関する問題は無対策で突破可能だと思います。
知識のアップデート： 実務から遠い領域の用語（情報関連法規、PERT 図、WBS、文字コード等）のみ、暗記帳の書籍でスポット的に覚え直しました。

教育時事

出題割合： 約 1 問 / 20 問
対策コスパ： 低（範囲が広すぎる）
メインツール： 文科省の概要スライド等

過去問では「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して（答申）」などから出題されていますが、対策の効率が悪いため深追いは禁物です。論述式（小論文）の対策を兼ねて、「教育振興基本計画」などの概要スライドやキーワードに目を通しておく程度にとどめました。

まとめ

第 1 次試験のマークシート対策は、出題分野の特性を見極め、「暗記アプリ」と「自炊資料の読み込み」の 2 つのアプローチを使い分けることが重要です。

自作アプリでの用語暗記が有効な分野： 教育史、教育心理
自炊資料の読み込みが有効な分野： 教育法規、教育原理
厚く対策すべき分野： 教育原理（約 6 問）と専門教養・情報科（約 5 問）。この 2 分野だけで合格ラインの半分以上をカバーできる想定です。

IT エンジニアは、自身の専門性を活かして「情報科」の対策時間を極小化し、浮いたリソースを「教育法規・教育原理」の読み込みに集中投資することで、短期間での 1 次試験突破が十分に可能となります。

次回の記事（最終回）では、この 1 次試験を突破した後に待ち受ける、第 2 次試験（実践試験）の概要と対策についてお話していきます。